ブロックチェーンシステム(Block Chain)は、前回の記事で、新技術の特徴として世界の技術を変える可能性があることを書きました。
そして『管理者がいないシステム』として、大きく注目を浴びています。
オンライン上でみんなが公平につながっており、送金も世界中どこでも格安の手数料で送金することができます。 管理者がいないということは、みんなで監視することになります。
そこに公平性・透明性のある技術として成り立っているのです。
ブロックチェーン上の履歴は全て閲覧可能
ブロックチェーン上で利用した履歴については、全ての人が見れる(閲覧)できるようになっています。膨大なデータなので、個人のパソコンで全てダウンロードするとかなりの時間がかかると言われています。
こういった履歴は、無作為に選ばれた送金のチェックできる能力があるユーザーがチェックをして、ブロックチェーン上でそのやりとりが書き込まれることになります。
その後個人間でやりとりが完了することになります。
各個人には番号が割り当てられてあり、その番号でどの人が送金したかわかるようになっています。
ブロックチェーン上でのやりとりで特定できるのはあくまでその番号のみになります。
データの改ざんが不可能
このようにして書き込まれた履歴は基本的に改ざんが不可能なのです。 なので誰かが意図的にその人の口座からお金を減らしたりすることができません。
こういうことができるのは基本的に『管理者』となるのですが。
だからこそ管理者がいないということで、公平性・透明性があるシステムだと言われています。
発展途上国に将来的に大きなニーズがある。
仮想通貨のこうした技術は実は先進国ではなく、発展途上国に大きなニーズがあると言われています。
どういうことかというと、通貨システムがまだ発達していない国では、遠く離れたところに送金する場合などは、ばか高い手数料が発生したり個人が取り扱うのが非常に困難な状況にあります。
また国の政治状況(クーデターや戦争)で自国の通貨の価値が下がって紙くず近くになったりと、先進国の通貨(ドル、円、ユーロ等)に比べてかなり不安定なのです。
また他国に出稼ぎに行った場合に通貨を送金する場合にも、自国の通貨が普及していなければかなり不便となります。
ビットコインは途上国にとって世界通貨の可能性が
ビットコインは、仮想通貨の中でダントツで時価評価額が高い通貨です。つまり仮想通貨の中でみんながビットコインを使っているということです。
他の通貨とはケタが違います。
最近ニュースになったのは、中国人がビットコインを積極的に使い始めているということです。 中国の通貨である『人民元(ゲン)』は昨年2015年、人民元ショックで大きな下落を記録し景気の減速が今でも続いています。
こういった状況でより安定した通貨で取引を行いたいということから中国ではビットコインを取り扱うの人が多く増えました。政府もそれを受けて、一時はビットコインの取り扱いに制限を設ける話も出ていました。
このような状況を受けて、2009年の発行以来価値が上昇しているビットコインに魅力を持つのも当然の流れといえると思います。
だからこそハッカーが取引所を狙ってビットコインを盗もうとするのです。
このニュースでは日本人は「ビットコインは危険だ!」という感じですが、別にビットコインでなくても、ドルでも日本円でも銀行強盗が入ったり、振込み詐欺が普及したりしています。
なぜかというと『価値がある』からです。 誰も価値がないものは盗みません。
それを理解している人は適切な時期に通貨を買うことができ、利益を得る可能性が高いのです。
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